貯金2,000万円の到達年齢は何歳？年代別データと自分で計算する方法

老後2,000万円問題をきっかけに、「自分は何歳くらいで貯金2,000万円に到達するのだろう」と気になっている方も多いのではないでしょうか。

貯金2,000万円は、住宅購入や教育費、老後資金など、これからのライフプランを考えるうえで1つの目安になる金額です。

ただし、貯金2,000万円に到達する年齢は収入だけではなく、家族構成や住居費、教育費、年間の貯蓄額によって大きく変わります。

この記事では、FP相談を通じて住宅購入やリノベーションの資金計画を支援してきたSHUKEN Reが、貯金2,000万円への到達時期だけでなく、手元に残す資金や住まいに使える金額の考え方まで解説します。

監修者
SHUKEN Re 編集部

この記事の監修者SHUKEN Re 編集部

住宅リノベーション専門家集団が、単に情報をまとめただけの簡易的な記事ではなく、真剣にリノベーションを検討している読者に役立つ、価値ある中身の濃い情報をお届けしています。

■年代別の金融資産データから貯金2,000万円の目安を考える

貯金2,000万円に到達する平均年齢を示した公的な統計はありません。

ただし年代別のデータを見ると、2,000万円以上の金融資産を保有する世帯が最も多いのは60代で、それでも約4割にとどまります。

「何歳で到達するか」に決まった答えはなく、家計の状況によって大きく変わるのが実情です。

ですが、J-FLEC（金融経済教育推進機構）の「家計の金融行動に関する世論調査」では、年代別の金融資産保有額や、2,000万円以上を保有する世帯の割合が公表されています。

まずはこの調査での「金融資産」の定義を確認してから、年代別のデータを見ていきましょう。

「金融資産2,000万円」と「貯金2,000万円」は別物

「貯金2,000万円」について考える時に注意したいのが、「貯金」と「金融資産」は同じ意味ではないという点です。

金融資産には、預貯金のほか、株式や投資信託、債券なども含まれます。

そのため、「金融資産2,000万円以上」とあっても、預貯金だけで2,000万円を保有しているとは限りません。

この記事では「貯金2,000万円」という表現を使用していますが、金融資産の統計を目安として使っています。

自分の状況と比べる時は、預貯金だけでなく、株式や投資信託など持っている金融資産を足した金額で見てください。

ただしこの調査でいう金融資産は、運用のためや将来に備えて蓄えている分を指します。

日常の出し入れや引き落としに使っている預金、住宅や土地などは含まれません。

年代別に見る2,000万円以上を保有する世帯の割合

金融資産2,000万円以上を保有する世帯の割合と、年代別の平均値・中央値は、以下の表の通りです。

なお、以下は二人以上世帯（2人以上で暮らす世帯）のデータです。

単身世帯では2,000万円以上を保有する割合がさらに低くなるため、ご自身の世帯構成に近いデータを目安にしてください。

※J-FLEC（金融経済教育推進機構）「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」二人以上世帯・金融資産を保有していない世帯を含むデータをもとに弊社作成。「2,000万円以上の保有割合」は「2,000〜3,000万円未満」と「3,000万円以上」の合計です。

年代別のデータを見ると、2,000万円以上の金融資産を保有する世帯の割合は、年齢が上がるにつれて増えています（70代では退職後の取り崩しなどにより、やや減少しています）。

30代では12.5％と少なく、40代・50代になると徐々に増え、60代では約40％に達しています。

これは年齢そのものが原因ではなく、働いた期間が長くなることで貯蓄や資産形成の期間が増えるためです。

60代前後では退職金を受け取る世帯が含まれることも影響しています。

このように、同年代と比べて「まだ2,000万円に到達していない」と焦る必要はありません。

年代別のデータは、「自分が平均より上か下か」を比べるためではなく、自分の家計や貯蓄のペースを考える目安として活用しましょう。

住宅購入や教育費など大きな支出を予定している場合は、自分がいつ頃2,000万円に到達できそうかを把握しておくと、資金計画を立てやすくなります。

次の章では、到達時期を計算する方法を紹介します。

■自分が何歳で貯金2,000万円に到達するか計算する方法

年代別データからおおよその傾向は分かりますが、実際に何歳で2,000万円へ到達するかは、一人ひとり異なります。

現在の貯金額や年間の貯蓄額が分かれば、おおよその到達時期は自分でも計算できます。

まずは基本的な計算方法を確認し、その後に現在の貯金額ごとのシミュレーションを見ていきましょう。

現在の貯金額から到達年齢を計算する方法

以下は、預貯金を積み立てて2,000万円まで増やす場合の単純計算です。

運用による増減やボーナス・退職金は含みません。

貯金2,000万円までのおおよその到達年数は、次の式で計算できます。

この年数を現在の年齢に足せば、到達年齢の目安が分かります。

上記の例だと、現在40歳なら52歳頃に貯金2,000万円へ到達する計算です。

毎月10万円が難しい場合も、下の表で自分に近い金額から到達年数を確認できます。

実際にはボーナスや運用益で早く到達することもあれば、教育費や住宅購入、収入の減少で遅れることもあります。

まずは現在の家計をもとに計算し、その後ライフプランに合わせて見直しましょう。

現在の貯金額別シミュレーション

現在の貯金額と毎月の貯蓄額の組み合わせごとに、到達までの期間の目安をまとめました。

※1か月未満の端数は切り上げて表示しています

同じ貯金300万円でも、月5万円と月10万円では到達までに14年以上の差が生まれます。

毎月の貯蓄額が到達時期をどれだけ左右するかが、この表から読み取れます。

ただし、同じ貯蓄ペースを続けられるかどうかは、この先のライフイベントによって変わります。

次の章では、到達時期を左右する要因を確認します。

■貯金2,000万円への到達時期を左右する要因

事例を見る：Case237「Ingenuity」

同じ年代でも、2,000万円に到達する年齢は、ご家庭によって大きく異なります。

違いを生む主な要因は、収入と貯蓄率・教育費・住居費・資産運用の4つです。

収入と貯蓄率

収入が高いほど有利なのは確かですが、それだけで2,000万円に到達できるとは限りません。

大切なのは、毎年どれだけ貯蓄に回せるかです。

収入が増えても支出も増えれば、思うように貯金は増えません。

共働きで世帯収入が増えた場合でも生活水準を上げすぎず、増えた分の一部を貯蓄に回せるかどうかで差がつきます。

教育費・ライフイベント

お子さまの進学や車の買い替えなど、大きな支出が重なる時期は、貯蓄のペースが一時的に落ちることがあります。

特に大学進学の期間は、教育費の負担が大きくなる家庭が珍しくありません。

反対に、教育費が落ち着いた後や住宅ローンを完済した後は、貯蓄に回せる金額が増える家庭も多くあります。

つまり、貯蓄ペースは一定ではなく、時期によって変わるものです。

出費が増える時期をあらかじめ見込んでおくと、計画とずれても慌てずに対応でき、無理のない資金計画を立てやすくなります。

住宅購入・住居費

住居費は家計の中でも大きな割合を占める支出です。

賃貸に住み続ける場合と住宅を購入した場合では、将来の家計は変わってきます。

たとえ住宅ローンの返済が今の家賃とほとんど変わらなくても、修繕費や固定資産税がかかることを考えておく必要があります。

住宅を買うタイミングによっては、老後までにローンを終わらせることもできます。

無理のない資金計画で住宅を購入できれば、住居費を見通しながら住まいという資産を持てます。

実際に住宅ローンの返済がどれくらいの負担になるか気になる方は、こちらのコラムで世帯年収別の目安を詳しく解説しています。

〈関連コラム〉住宅ローンはみんないくら払ってる？「きつい」と感じないための返済額の決め方や注意点も解説

資産運用

資産運用の有無も、達成する時期の違いにつながります。

同じ額を貯めていても、運用して増えたり減ったりする世帯と、そうでない世帯とでは結果が変わってくるからです。

ただし、資産運用は元本が保証されず、成果が出るまでには時間がかかることもあります。

ここまで、到達時期を左右する4つの要因を見てきましたが、「自分の場合、結局何を優先すればいいのか分からない」と感じた方もいるかもしれません。

収入・支出・貯蓄のバランスは家庭ごとに異なるため、専門家と一緒に整理する方法もあります。

SHUKEN Reでは、各ご家庭の状況を整理したうえで、無理のない資金計画を一緒に立てるFP相談を行っています。

おひとりめのお子さまの誕生をきっかけに、実際にFP相談を利用した方の声をご紹介します。

「ローン返済や子育て・老後資金への不安から購入を迷っていました。

今後の収入や支出、貯蓄について整理してもらったほか、NISAや確定拠出年金についても分かりやすく説明してもらい、安心してマンション購入を決めることができました。」

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■貯金2,000万円への到達を早める方法

貯金2,000万円を目指す方法は、収入を大きく増やすだけではありません。

家計全体を見直せば、無理なく貯金のペースを上げることも可能です。

ここでは、実践しやすい方法を紹介します。

先取り貯蓄で「残ったら貯める」をやめる

毎月の生活費を使った後に貯金しようとすると、思うようにお金が残らないことがあります。

給与が入ったタイミングで一定額を貯蓄用口座へ移す「先取り貯蓄」にすると、毎月同じペースで貯めやすくなります。

ボーナスだけに頼らず、毎月の積み重ねを習慣にしましょう。

固定費を見直して貯蓄に回す

固定費は、一度見直すと効果が長く続く支出です。

保険料や通信費、サブスクリプションなどを見直すことで、毎月の支出を減らせることがあります。

特に住居費は大きな割合を占めるので、無理なく予算に収まっているかを確認する価値があります。

節約できた分をそのまま貯金に回せば、無理なく年間の貯蓄額を増やせます。

長期で使わないお金は資産運用も活用する

すぐに使う予定のないお金は、資産運用に回す方法もあります。

例えば新NISAのつみたて投資枠では、長期の積立や分散投資に向いた投資信託などから選べます。

ただし、資産運用は元本が保証されていません。

住宅購入の頭金や教育費のように、数年以内に使う予定がある資金まで運用に回すと、必要な時に資産が減ってしまうこともあります。

生活防衛資金（生活費の予備）や近いうちに使う資金は預金で確保し、余裕のあるお金だけを運用に使うのが基本です。

■貯金2,000万円が見えてきたら考えたいお金の使い方

事例を見る：Case239「Circulation」

貯金2,000万円は大きな節目ですが、到達したら終わりではありません。

大切なのは、これから使う予定のお金と、将来に備えるお金を整理することです。

生活防衛資金や教育資金、老後のための資金、住宅購入の頭金など、使い道ごとに資金を分けて考えると、将来の家計の見通しが立てやすくなります。

生活防衛資金とのバランス

病気や転職など、想定外の出来事に備える資金は現金で確保しておきましょう。

一般的には生活費の3〜6か月分が目安とされており、余裕を持って6か月分を確保しておくと安心です。

お子さまがいる家庭は、生活費だけでなく教育費も含めて少し多めに確保しておく必要があるため、6か月〜1年分が目安です。

この資金をあらかじめ分けておくと、急にお金が必要になっても投資しているお金を慌てて引き出さずに済みます。

住宅購入や資産運用を考える場合も、生活防衛資金は残して計画を立てましょう。

教育費・老後資金との優先順位

進学や車の買い替えなど、使う時期が決まっているお金は現金で残しておきましょう。

投資に回すと、必要になった時に金額が減っていることがあります。

老後資金のように10年以上使う予定がないお金は、資産運用に回すのも一つの方法です。

まずは使う時期が近いお金から現金で確保すると、何を優先して準備すべきかが分かりやすくなります。

住宅購入の自己資金として使う場合

住宅を購入する時は、頭金を多く入れれば良いとは限りません。

頭金を増やしすぎると、購入後の生活防衛資金や教育費まで減ってしまうことがあります。

まずは「購入後も手元に残しておきたい金額」を決め、その残りを頭金に充てると、無理のない資金計画を立てられます。

もし希望する物件価格では手元のお金を十分に残せない場合は、住まいの選び方を見直す方法もあります。

例えば中古住宅とリノベーションを組み合わせれば、立地や広さ、内装にかける費用の調整が可能です。

この記事で紹介しているCase237「Ingenuity」・Case239「Circulation」も、SHUKEN Reが手がけたリノベーション事例です。

実際の間取りや仕上がりは、それぞれの事例ページからご覧いただけます。

新築だけにこだわらず選択肢を広げることで、手元のお金を残しながら住まいを選びやすくなります。

SHUKEN Reでは、物件探しからリノベーションまでを通して、購入後の家計を含めた住まいづくりの相談に対応しています。

物件探しの段階から、手元に残すお金まで含めて相談したい方は、以下からお問い合わせいただけます。

▶物件探しからリノベまで、ワンストップのご相談をご希望の方はこちら

住宅は購入して終わりではありません。

購入時だけでなく、修繕費や教育費、老後資金まで見据えて資金計画を立てることで、購入後に家計が圧迫される事態を避けやすくなります。

実際にどのくらいの年収で、どのくらいの住宅ローンが無理なく組めるのか、具体的なシミュレーションはこちらのコラムでも解説しています。

〈関連コラム〉世帯年収1,000万円で6,000万円の住宅ローンは現実的？無理なく返済できるシミュレーションと中古リノベ活用術

■貯金2,000万円の到達年齢に関するよくある質問

貯金2,000万円の到達年齢に関するよくある質問をまとめました。

■まとめ：貯金2,000万円は平均年齢ではなく、自分の家計から逆算して考えよう

年代ごとの金融資産のデータからだいたいの傾向は分かりますが、実際に目標額に届く時期は収入や家族の状況、住宅購入や教育費などで大きく変わります。

まずは現在の貯金額と年間の貯蓄額から、自分が何年後に2,000万円へ到達できるかを計算してみましょう。

ライフイベントに合わせて家計を見直しながら計画を立てれば、無理なく目標に近づけます。

住宅購入や教育費、老後資金など大きな出費が重なる時期は、貯金額だけでは判断しにくいので、使い道ごとに資金を分けておくと将来の計画が立てやすくなります。

住宅購入を考えているなら、頭金だけでなく購入後に手元に残す資金も含めて予算を整理しましょう。

東京・千葉・神奈川エリアで、約25年にわたり8,000件以上の施工実績があるSHUKEN Reでは、「家計に優しい資金計画」を立てるためのFP相談にも力を入れています。

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