公開日:2024-11-10
断熱リフォームは必要?2024年の補助金制度を活用して戸建て・マンションの省エネ化を実現
戸建てやマンションのリノベーションをお考えで「住まいの断熱性も見直すべき?」「断熱リフォームで使える補助金は?」など、改修プランの疑問や予算設定にお困りの方も多いでしょう。
今回は、マイホームの寒さや暑さを改善して、快適に住み続けるための断熱リフォームの内容や、2024年に活用できる補助金制度について解説します。
戸建てやマンションで断熱リフォームする場合の注意ポイントや、申請手続きの流れ、事前に準備しておくべき必要書類も紹介しますので、ぜひお役立てください♪
・断熱リフォームは、住宅の省エネ性能を高め、光熱費の削減や快適な住環境の実現につながります。
・マンションで断熱リフォームをお考えの場合は、まず管理組合への申請や共用部分に関する規約の確認が必要です。
・断熱補助金の中でも、2024年は天井や床下、内窓の断熱リフォームが活用しやすいプランです。
■戸建て住宅「断熱リフォーム」の方法と効果
戸建てリノベーションの事例を見る:Case131「Living with Cats」
断熱リフォームは、以下のような住まいのお悩みがあるご家庭におすすめです。
- ・冬の寒さや夏の暑さから解放されたい
- ・冷暖房設備の効きが悪く、光熱費が高い
- ・窓に結露ができやすく、室内にカビが発生しやすい
戸建てやマンションのリノベーションをお考えの際は、快適な暮らしづくりにつながる、エコで健康的な生活環境を実現する断熱対策を、同時に進めることが大切です。
床・壁・天井への断熱材使用
断熱リフォームでは、寒暖差を抑えて「冬は暖かく、夏は涼しい」家づくりが求められます。
気密性や断熱性を高める、床、壁、天井への断熱材施工では、冬場の暖気が外に逃げるのを防ぎ、夏場の湿気を含む外気が室内に侵入するのを抑えます。
使用される断熱材には、グラスウールやロックウール、セルロースファイバーなどがあり、それぞれ施工方法やコスト、性能に違いがあるため、専門業者からのアドバイスや比較検討が必要です。
戸建ての場合、屋根や外壁、床下にも断熱材や断熱パネル、断熱塗装を施し、建物全体の断熱性を向上させる方法も有効です。
冷気の侵入を防ぐ窓やドア交換
また、窓やドアなど、熱の出入りが大きな部分の断熱対策も重要です。
窓の場合、断熱性の高いペアガラスやトリプルガラスといった「複層ガラス」の導入や、既存のアルミサッシを樹脂サッシに交換する方法で、熱伝導率の低い住まいに改善します。
玄関ドアも高断熱な仕様に換えることで、外部からの冷気を遮断し、快適な室内環境を維持させる効果が高まります。
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東京・千葉・神奈川エリアで約20年にわたり、8,000件超のリノベーション施工実績があるSHUKEN Reでは、戸建て・マンションの断熱リフォーム・リノベーションの相談を実施しています。
■マンションの断熱リフォームで知っておくべき対策
マンションリノベーションの事例を見る:Case199「LIKE A HOTEL」
マンションの場合は、管理規約に基づく範囲で、床や壁、天井の「内断熱」を施します。
マンションの断熱リフォームでは、戸建てと異なり、共用部分と専有部分の把握と、管理組合への申請が重要です。
以下のような注意ポイントをよく理解して、トラブルのない計画的な断熱対策プランを進めていきましょう。
管理組合への事前申請
マンションで断熱リフォームなどの改修工事をお考えの場合、まず管理組合への事前申請が必要です。
特に、窓や玄関ドアなど、共用部分を含む工事を検討する場合、マンションの管理規約の確認や組合の許可がなければ進められません。
申請時には、工事の詳細の設計図や建築図面、スケジュール表の用意と、他の居住者への周知や配慮も求められます。
共用部分に関する注意ポイント
マンションの場合、管理規約によりますが、原則的には区分所有者である個人が、外窓のガラスやサッシ、玄関ドアの交換工事をすることはできません。
マンションの断熱リフォームでは、戸建てよりも工事できる範囲が限られますが、既存の窓を残した内窓設置(二重窓)は、断熱効果だけでなく結露やカビ、ダニの発生を抑制し、防音性を高める上でも有効です。
マンションによっては、管理組合で指定された仕様の製品が使える場合もあります。
内窓や室内窓の設置でおしゃれな冷気対策
マンションでは、床や壁などの内断熱に加え、窓の内窓設置で冷暖房効率のいい高断熱な住まいを手に入れることが可能です。
また、おしゃれな室内窓を導入したリノベーションで、日当たりや風通しのいい間取りをデザインするのもおすすめです。
内窓や室内窓の設置は、外窓リフォームよりも工期やコストを抑えつつ、断熱効果や結露対策、防音効果、節電・省エネ効果が得られる人気プランになっています。
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■2024年の断熱リフォーム補助金制度
マンションリノベーションの事例を見る:Case182「Cinematic」
戸建てやマンションの断熱リフォームに活用できる、2024年の補助金制度は、省エネ促進を目的とした住まいの断熱性能向上改修にかかる費用を支援しています。
適切な断熱リフォームを実施することで、資金面においても快適な、理想のマイホーム実現につながります。
省エネ推進の背景と支援のポイント
政府は、2050年のカーボンニュートラル(脱炭素社会)実現を目指し、省エネ住宅の普及を促進しています。
特に、断熱性能の向上は家庭でのエネルギー消費の大幅な削減に寄与するため、「住宅省エネ2024キャンペーン」では、以下のような断熱改修への支援を強化しています。
- ・子育てエコホーム支援事業
- ・先進的窓リノベ2024事業
補助金を受けるためには、対象工事が省エネ基準に適合している必要があるため、事前に施工業者に補助金利用の意向がある旨を伝えておきましょう。
2024年の補助金制度と対象リフォーム
2024年に、国が実施している断熱リフォームの補助金制度と対象となる工事内容をまとめてみましょう。
補助金制度 | 対象リフォーム | 上限額 |
---|---|---|
|
開口部・外壁・屋根・天井・床下等の断熱改修 | 最大30万円 |
|
窓・ドアの断熱改修 | 最大200万円 |
|
高性能建材を使用した断熱改修 | 最大120万円(戸建て)
最大15万円(集合住宅) |
|
外張り断熱・内張り断熱等のリフォーム | 最大400万円 |
|
長期優良住宅化リフォーム | 最大210万円 |
2024年10月時点
*「長期優良住宅化リフォーム推進事業」の「評価基準型」の予算は上限に達したため交付申請を終了しています。
また、それぞれの対象リフォームには、補助金の上限額が設定されているため、計画的な利用プランを立てておくことをおすすめします。
地方公共団体が実施する補助金事業
国の補助金制度以外にも、都道府県や市区町村が独自に、断熱リフォームにかかる費用を支援している場合があります。
各自治体が実施する補助金事業を確認する場合は、「地方公共団体における住宅リフォームに係わる支援制度検索サイト」などを利用してチェックしてみるといいでしょう。
お住まいの市区町村を選択して、支援の分類や方法を選ぶことで、ご希望のリノベーションプランに合った補助金制度が探せます。
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■補助金申請の流れと手続きのポイント
補助金制度を利用するには、申請手続きの流れを理解して、必要な書類をあらかじめ準備しておくことが大切です。
予算が上限に到達次第、期限内であっても受付終了になる場合があり、補助金の受け取りを確実にするためには、できるだけ早めの対応や計画的なスケジュール管理がポイントになります。
補助金申請の流れと必要書類
補助金申請は、断熱リフォームを請け負う施工業者が、事務局に交付申請を予約し、各種証明書や必要書類を提出、工事完了後に交付申請・実績報告という流れで行います。
そのためお施主様は、事務局から施工業者を介して補助金を受け取る仕組みです。
また申請には、工事請負契約書や省エネ基準適合証明書などの書類が必要ですが、補助金の種類や条件によって内容は異なります。
工事完了後に交付確定に必要な写真や施工証明書を求められる場合もあるため、詳しくは各補助金の公式サイトや自治体のお問い合わせ窓口での確認をおすすめします。
施工事業者の登録が必要
補助金の申請は、「住宅省エネ2024キャンペーン」に登録している施工業者が行います。
そのため、断熱リフォームを依頼する際には、事前に補助金利用の意向を伝え、登録事業者であるかどうかの確認をしておきましょう。
補助金利用を相談できる事業者は、公式HPなどで検索できます。
■まとめ:2024年の補助金活用で快適な断熱リフォームを実現
断熱リフォームは、戸建て住宅やマンションでの快適な暮らしを長期的に改善させるために、重要な工事です。
住まいの省エネ化を進めながら、ランニングコストを抑え環境にも優しい家づくりを、この機会に検討してみませんか。
既存住宅や購入した中古住宅のリノベーションをお考えの際は、ご希望条件に合う補助金制度を最大限に活かせるよう、計画的なプランニングを進めていきましょう。
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