実家の和室リノベーション｜工事内容と費用目安、メリット・デメリット、事例写真を解説

■和室リノベーションのデメリット・注意点やプランニングのコツ

和室のリノベーション事例を見る：Case140「ホテルライク×家事ラク」

和室リノベーションには、機能面やデザイン面、生活面においてメリットがある反面、事前に知っておいた方が良いデメリットや注意点もあります。

ご実家の和室をリノベーションする際は、以下のポイントに注意してプランを検討しましょう。

部屋の用途をはっきり決める

まずは、和室をリノベーションした後にどのようなスペースとして使いたいかイメージしましょう。

寝室として使うのかリビングの一角として使うのかでは必要な設えが変わります。

照明計画や家具の配置などを含め、使用目的に合わせて総合的にプランニングすることが大切です。

最近は、リモートワークやテレワークに対応できるように和室をワークスペースへ改装するケースが増えています。

畳からフローリングへ変える場合は断熱・遮音性能に要注意

畳の原材料であるイ草は、ストロー状で空気を含むため、高い断熱性・遮音性を持ちます。

対して一般的なフローリングは、畳よりも冷気が伝わりやすく足音が響きやすいため注意してください。

マンションで和室の床をフローリングへ変更する場合は、管理規約で床材の遮音性能レベルが指定されていないか必ず確認しましょう。

床の段差もチェック

JIS規格では畳の厚さは55mmか60mmと決められており、フローリングの厚さは15mm前後が一般的です。

つまり、畳を撤去してそのままフローリングを張ると廊下や隣接する部屋との間に段差ができてしまいます。

せっかく費用をかけてリノベーションするのですから、できるだけ床の段差を解消してバリアフリーにしましょう。

周りと完全にフラットな床にするためには、隣接するスペースと合わせて全体的に床材を張り替える必要があります。

住宅性能が低いと快適に過ごせない

ご実家の和室をリノベーションして見た目がきれいになっても、建物そのものの性能が低いと快適な室内環境になりません。

築40年を超える住宅は旧耐震基準建物の可能性があるため、戸建住宅の場合は耐震改修も併せて検討しましょう。

築40年以内でも断熱性能が低いと結露が発生したり光熱費が高くなったりするため、断熱リフォームするのがおすすめです。

耐震・断熱リフォームは壁の一部を解体するケースが多いため、和室のスケルトンリノベーションと同時にするとコストを抑えられます。

マンションでも、内窓設置や壁内の断熱材追加など和室リノベーションと併せて実施した方が良い性能向上工事もあるため、施工会社へ相談してください。

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築年数の経っている実家はフルリノベーションの方がお得

築年数の経っているご実家は、設備配管や電気配線など見えない部分が劣化している可能性があります。

戸建住宅ですと、柱や土台などが腐食していたりシロアリ被害を受けたりしているリスクも無視できません。

劣化が進んでいると、和室だけをリノベーションしただけでは問題を解決できず、次々と色々な場所を改修しなくてはいけないケースもあります。

部分リフォームを何度も段階的に繰り返すと、心理的ストレスやスケジュール面、コスト面での負担が大きくなるため注意してください。

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■実家の和室リノベーションに補助金・減税制度が使える可能性も

和室のリノベーション事例を見る：Case194「Find my origin」

ご実家の和室リノベーションをする時に、補助金や減税制度を利用できるかもしれません。

ただし、どちらも工事内容が限定されているため、プランニング前に概要を知っておきましょう。

補助金

和室リノベーションと併せて断熱リフォームや省エネリフォームをすると、補助金をもらえる可能性が高まります。

ただし、総申請額が予算額に達した時点で締切日を待たずに受付が終了する可能性もあるため注意してください。

【リフォームに関連する主な補助金事業】

・子育てエコホーム支援事業（リフォーム）

・先進的窓リノベ2024事業

・給湯省エネ2024事業

・各自治体の補助事業や助成事業（地方公共団体における住宅リフォームに係わる支援制度検索サイト）

 

減税制度・税控除特例

 

補助金は申請期限があり予算額が決まっているため、誰でも利用できる訳ではありませんが、減税制度は条件を満たしており確定申告さえすれば、どなたでも利用できます。

 

 

【住宅ローン減税】

 

一部の金融機関では、住宅改修にも住宅ローンを利用できるところがあり、ローンを利用してリノベーションすると、所得税（個人住民税）の一部控除を受けられる可能性があります。

 

【住宅ローン控除の対象借入金額と控除期間（既存住宅の場合）】

対象借入上限額：2,000万円（長期優良住宅、低炭素住宅、ZEH水準、省エネ住宅省エネ基準適合住宅などの省エネ住宅に該当すると3,000万円に引き上げ）

控除期間：最長10年

 

【住宅ローン控除の対象条件（既存住宅の場合）】

・不動所有者が申請者本人であること

・申請者本人が住むための住宅であること

・世帯収入が2,000万円未満であること

・既存住宅の床面積が50㎡を超えていること

 

（参考：国土交通省｜住宅ローン減税の制度内容が変更されます！～令和６年度税制改正における住宅関係税制のご案内～）

 

 

【リフォーム促進税制（所得税・固定資産税）】

 

住宅ローンを利用しない場合でも、一定の工事を行うとリノベーション後に住み始めた年の所得税と工事翌年の固定資産税が一部控除されます。

 

【控除額】

所得税控除率：標準的な工事費用相当額 × 10％（最高62.5万円／戸、太陽光発電導入を含む場合は67.5万円／戸）

固定資産税：固定資産税額の1/3（最高120㎡相当分）

 

【主な対象条件】

・税申告者本人が住むための住宅であること

・1982年1月1日以前に建てられていること（耐震リフォームを伴う場合）

・65歳以上の方や障害をお持ちの方、要介護・要支援認定を受けている方が同居していること（バリアフリーリフォームを伴う場合）

・2024年4月1日以前に建てられていること（省エネリフォームを伴う場合）

・床面積が50㎡以上280㎡以下であること（省エネリフォーム・同居対応リフォームを伴う場合）

・リフォーム後に調理室・浴室・便所・玄関のうち、どれかが2カ所以上あること（同居対応リフォームを伴う場合）

・19歳未満の扶養親族がいるか、ご自身もしくは配偶者のいずれかが40歳未満であること（子育て対応リフォームを伴う場合）

 

【対象となるリフォーム工事】

・耐震リフォーム

・バリアフリーリフォーム（通路拡張・段差や勾配の緩和、出入口の改良、床材の取り替え、手すりの取り付けなど）
※バリアフリーに関連する工事費用が50万円を超えていること

・省エネリフォーム（窓の断熱改修［必須工事］、天井・壁・床の断熱改修、高効率エアコンの設置など）
※省エネに関連する工事費用が50万円を超えていること

・同居対応リフォーム（調理室・浴室・便所・玄関の増設）
※同居対応に関連する工事費用が50万円を超えていること

・子育て対応リフォーム（家屋内の子どもの事故防止、対面式キッチンへの交換、開口部の防犯性向上、収納設備も増設など）
※子育て対応に関連する工事費用が50万円を超えていること

 

（参考：国土交通省｜住宅リフォームにおける減税制度について）

 

ポイント

減税制度や補助金を利用してお得にリフォームしたい方は、工事内容の条件などに詳しいリノベーション会社へ相談しましょう。

しっかりと予算計画を建てたい方は、リノベーションに特化したファイナンシャルプランナーへ相談するのもおすすめです。

 

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■まとめ：ご実家の和室改修はフルリノベーションも含めて検討を

 

ご実家の和室をリノベーションしたい方は、工事範囲と目的を決めてプランニングを進めましょう。

 

施工実績が豊富でローン相談や補助金・減税制度の利用などの資金計画からリノベーションまで安心して任せられる会社がおすすめです。

 

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