住宅ローン6000万の月々返済額は？必要な年収目安と資金計画のポイント

 

この記事では、住宅ローン6,000万円を組んだ際の月々の返済額シミュレーションと、無理なく返済するための年収目安について解説します。

 

都心部での物件探しやリノベーションを検討する際、6,000万円という予算は決して珍しいものではありません。

 

しかし、長期間にわたって返済していく住宅ローンだからこそ、現実的な収支バランスを事前に把握しておくことが安心につながります。

 

無理のない資金計画で、安心して理想の住まいを手に入れるために、ぜひ最後までご覧ください。

 

 

 

■住宅ローン6,000万円の月々返済額と総返済額【金利別・早見表】

 

 

まずは、6,000万円を35年返済（元利均等・ボーナス払いなし）で借り入れた場合のシミュレーション結果を見てみましょう。

 

金利タイプによって月々の支払額と総返済額が大きく変わります。

 

項目	変動金利	固定金利（フラット35等）
金利（年率）目安	0.65%	1.97%
月々の返済額	約 159,737 円	約 197,639 円
総返済額	約 6,709 万円	約 8,301 万円
特徴	現在の支払いを抑えたい人向け ※将来金利が上がる可能性 変動金利のリスク対策： 金利が上昇しても返済額が変わらない「5年ルール・125%ルール」がある場合でも、未払利息が発生するリスクを理解しておく必要があります。	返済額が変わらず安心。 ※月々の負担は大きくなる傾向

 

※数値は2025年12月時点の相場を参考にした試算です。実際の適用金利は金融機関や審査結果により異なります。

 

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返済期間による返済額の違い

 

月々の負担を軽くするには、返済期間を長く設定するのが一般的です。

 

• ・35年返済の場合： 月々 約16万円
• ・30年返済の場合： 月々 約18.4万円（月々約2.4万円の負担増）

 

まずは最長の35年（または40年）でローンを組み、余裕ができたときに期間短縮型の繰り上げ返済をするという方法もおすすめです。

 

 

■6,000万円借りるのに必要な年収はいくら？

 

 

銀行が貸してくれる金額と余裕を持って返せる金額は違います。

 

ご自身の年収がどのゾーンに入るか、以下のチェックリストで確認してみましょう。

 

 

年収別の返済負担率

 

ここでは、変動金利を選択して月々の返済額が約16万円になった場合を想定し、年収ごとの負担感を整理しました。

 

世帯年収（額面）	手取り年収（概算）	返済比率（手取り対比）	安全性判定
700万円	約530万円	約36%	△ 少し厳しいかも 生活費の節約が必要
900万円	約670万円	約28%	△～〇（家族構成による）※
1000万円以上	約740万円〜	約26%以下	◎ 理想的 余裕を持って返済可能

 

※世帯年収900万円の注意点

• ・お子さまが2人以上、または私立進学予定の場合は、教育費のピーク時に家計が厳しくなる可能性があります。
• ・特に都心部の子育て世帯は生活費が高くなりがちなため、6,000万円のローン返済が始まると、家計にゆとりがなくなってしまうケースも少なくありません。

 

6,000万円のローンを組む場合、世帯年収で900万円〜1,000万円以上が目安です。

 

固定金利（月々約19.8万円）を選ぶ場合は、さらに高い年収（世帯1,100万円以上など）が推奨されます。

 

もし、単独の年収で届かない場合は、以下の方法を検討しましょう。

 

・ペアローン： ご夫婦それぞれがローンを組む

・収入合算：ご夫婦の収入を合わせて1つのローンを組む

 

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■頭金は入れるべき？メリット・デメリット

 

 

頭金を入れるかどうかで、それぞれにメリットとデメリットがあります。

 

比較項目	頭金あり（2割：1200万）	フルローン（頭金なし）
借入金額	4,800万円	6,000万円
月々の返済	負担が軽くなる	負担が大きい
手元の現金	減る	残しておける
住宅ローン控除	中古住宅の住宅ローン控除限度額に注意	最大限活用できる
おすすめな人	・貯蓄に余裕がある人 ・月々の返済額を減らしたい人	教育・老後資金を残しておきたい人

 

表を見ると頭金を入れた方が月々の返済は楽になりますが、低金利の今はあえて手元に現金を残すフルローンを選ぶ方も増えています。

 

病気や教育費、家具・家電の購入など、急な出費に備えて手元資金を確保しておくことも、長い返済期間を安心して乗り切るための、備えとなるからです。

 

 

 

■6,000万円の家を無理なく買うための資金計画

 

 

ここでは、物価上昇が続く中で理想の家を手に入れるために、押さえておきたい資金計画のポイントをご紹介します。

 

 

1. ランニングコスト・維持費を考慮する

 

住宅ローンの返済以外にも、以下の費用がかかります。

 

• ・管理費・修繕積立金（マンション）： 月2〜4万円程度
• ・固定資産税（年払い）： 月換算で1〜2万円程度
• ・火災保険料・地震保険料

 

これらの費用を合わせると、ローンの返済額にプラス3〜5万円が必要です。

 

6,000万円の物件の場合、住居費だけで月々20万円〜25万円程度の出費になることを考えておきましょう。

 

「6,000万円の物件を買う」のではなく、「6,000万円の総予算で、物件＋リノベーションのバランスを調整する」視点が重要です。

 

SHUKEN Reのワンストップリノベーションなら、たとえば「物件価格を4,500万円に抑え、1,500万円で自分好みにリノベする」ことで、資産価値を維持しつつ無理のないローン設計を提案可能です。

 

 

2. 「物件購入＋リノベ」ならローンを一本化する

 

中古を買ってリノベーションする場合、進め方によって適用されるローンの種類が変わります。

 

進め方	ローンの種類	金利の目安
① 物件購入後にリノベを検討	物件費：住宅ローン 工事費：リフォームローン	高い （2.0〜5.0%など）
② ワンストップで同時に検討	物件費：住宅ローン 工事費：住宅ローン	低い （0.5〜2.0%など）

 

リノベ費用も住宅ローンの金利で借りるためには、物件契約前にリノベの見積もりが必要です。

 

そのため、物件探しからリノベーションまでワンストップで依頼できる会社を選びましょう。

 

特に、金利が上昇している今は、早めに一本化しておくのがおすすめです。

 

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ワンストップリノベーションとは？会社選びをメリット・デメリット比較で徹底解説

 

 

3. フルリノベにこだわらず「部分リノベ」でコストを調整する

 

「リノベーション費用を含めると6,000万円を超えてしまいそう…」という場合、すべての部屋を解体するフルリノベーション（スケルトン）ではなく、部分リノベーションを検討するのも一つの手です。

 

たとえば、ご家族が集まるLDKやお風呂・キッチンなどの水回りは徹底的にこだわり、個室や寝室は壁紙交換などのリノベに留めるといった方法があります。

 

このように工事範囲に優先順位をつけることで、満足度を維持したまま予算を圧縮できます。

 

※SHUKEN Reでは、浦安店エリアなど一部店舗にて部分リノベーションのご相談も承っております。（東京エリアなどはフルリノベーションのみの対応となる場合がありますので、まずはお問い合わせください。）

 

 

■住宅ローンについてよくある質問

 

 

最後に、東京・千葉・神奈川エリアで約25年にわたり8,000件超のリノベーション設計・施工実績があるSHUKEN Reが、住宅ローンについてよくある疑問にお答えします。

 

■まとめ

 

理想の住まいを手に入れるためには、月々の返済額のシミュレーションだけでなく、将来の金利変動やライフプランまで見据えた資金計画が大切です。

 

特に、変動金利と固定金利の選択や、頭金のバランス、補助金の活用などは非常に複雑で、どの選択が最適かはご家庭の状況によって異なります。

 

SHUKEN Reでは、物件探しからリノベーションまでをワンストップでお手伝いするだけでなく、提携するファイナンシャルプランナーなどの専門家と共に、無理のない資金・ローン計画もサポートいたします。

 

「自分たちの適正予算はいくらかな？」と迷われたら、ぜひお気軽にご相談ください。

 

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